訪問看護のサービスを利用するためには、公的な保険制度や自費の訪問看護がある。公的な保険は介護保険や医療保険があり、自費では民間のサービスになる。公的な保険を利用すれば料金の一部を保険でまかなうことができ、日本全国で同じようなサービスが受けられるのがメリットといえる。公的な保険が使えるのは対象となる年齢であることや病気の種類、介護の度合いなどによって使える回数や時間に制限がある。特に介護保険は申請や審査、認定が行われるので、ある程度の時間が掛かってしまうのが懸念点だ。
自費の訪問看護はサービスの回数や時間に制限がなく、利用者の身体の状態や都合に合わせて介護や看護を行う。公的な保険ではまかなえない部分を補うこともできるため、公的なサービスと自費の訪問看護の2つのサービスを利用する方法もある。
訪問看護のサービス内容は血圧や体温、脈拍などのバイタルチェック、排泄や入浴、在宅酸素やカテーテルの管理、リハビリなどだ。利用者の症状や病状によってサービス内容も変わり、必要となる看護の内容は一人ひとり違うのが基本だ。病気の治療に対する看護は薬の服薬指導や点滴、採血、注射、導尿や人工肛門の交換を医師の指示書に基づいて実施する。療養生活をサポートする看護では少しでも快適な日常生活が送れるように食事や入浴の手伝い、床ずれ防止の体位変位を行う。また生活をサポートしながら健康状態の観察を行うことも大切なサービスの一つだ。在宅でのリハビリを中心としている利用者には日常生活に必要な動きの訓練や転倒防止の指導を行う。